更改等で不要になったテレビ会議システムを買い取ります
テレビ会議システムの買い替えを検討中の方や、不要になった方へ
ご利用されたテレビ会議システムを 高価査定にて買い取りいたします。
産業廃棄物として出す前に是非一度査定を依頼ください。
買取対象機器
主に以下のメーカー・機種を買い取りいたします。
こちらにない機器でも買い取り可能な機器がありますので相談ください。
テレビ会議システム | 多地点接続装置 | 音声会議システム | |
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Polycom |
Studio X 30 / Studio X50 Group500 / Group700 |
RMX1500 / 1800 / 2000 / 4000 | ― |
Sony |
PCS-XG100 / PCS-XG77 | PCS-MCS1 | ― |
TANDBERG/ Cisco |
room kitシリーズ | Codian4200シリーズ Codian4500シリーズ Cisco5300シリーズ |
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買取の流れ
簡易査定依頼(お客様)
査定依頼フォームから見積依頼をお願いします。
テレビ会議システムのメーカー名、機種名と台数および連絡先を記入するだけです。
テレビ会議システムのメーカー名、機種名と台数および連絡先を記入するだけです。
概算見積・買取申込書送付(弊社)
概算見積および買取申込書をお送りします。
概算見積は動作不良や欠品がなければそのまま買取金額となります。
買取申込書(個人用)と買取申込書(法人用)をダウンロードいただけます。
概算見積は動作不良や欠品がなければそのまま買取金額となります。
買取申込書(個人用)と買取申込書(法人用)をダウンロードいただけます。
買取申込および機器発送(お客様)
買取申込書およびテレビ会議システムを宅配便にて発送ください。また本人確認資料もあわせて送付お願いいたします。
- 個人の場合:運転免許証、保険証等のコピー
- 法人の場合:全部履歴証明書(登記簿)、ご担当者様の名刺、ご担当者様の運転免許証・保険証等のコピー
正式査定(弊社)
弊社にて動作確認を行い正式見積を行います。
概算見積金額と正式見積金額が同額の場合にはこの時点で買取決定となります。
概算見積金額と正式見積金額が同額の場合にはこの時点で買取決定となります。
買取決定(お客様)
概算見積金額と正式見積金額が異なる場合には確認のメールをお送りします。
承諾いただければ買取決定となり、承諾いただけなければ機器の返送をいたします。
返送の際の送料は負担いただく形になります。(着払いでの発送)
代金支払い(弊社)
買取決定の翌営業日までにお客様ご指定の口座に代金をお振込いたします。
無料査定申込フォーム
よくあるご質問
- Q. 査定依頼・見積は無料ですか?
- A. もちろん無料です。査定依頼フォームにてお受けいたします。
- Q. 査定依頼フォームにはどのようなことを記載すればよいですか?
- A. 機器のメーカー名および機種名と台数を記入ください。詳細不明な場合にはその旨記載ください。また、欠品や故障がある場合にはその旨記載ください。
- Q. 見積が来ないのですが
- A. 連絡先メールアドレスが間違っているかもしれません。査定依頼後に依頼受領の返信が来ない場合にはご確認および再送ください。
- Q. 配送料は無料ですか?
- A. 恐縮ですが配送料はご負担ください。
- Q. 梱包はどのようにしたらよいでしょうか?
- A. 購入時の箱があればそれに入れ、なければダンボールに入れて発送ください。カメラ等壊れやすいので緩衝材等で保護してください。
- Q. 運送時の事故の場合どうなりますか?
- A. 運送中の事故につきましては当社では責任を負いません。配送時には運送保険の申込をおすすめします。
- Q. 発送時に設定の初期化は必要ですか?
- A. 引き取り時に弊社にて初期化いたしますので基本的には不要です。
- Q. 古い機種や故障している機種等でも買取できますか?
- A. ケースバイケースとなりますので査定時に相談ください。
- Q. 概算見積から正式査定後に金額が下がることはありますか?
- A. 概算見積時に見込んでいなかった故障や欠品がなければ概算見積とおりの査定になります。故障・欠品がある場合には下がる場合があります。
- Q. 正式査定の金額が満足できない場合にはどうすればよいですか?
- A. 返品にて対応させていただきます。その際は恐縮ですが送料は負担ください。(着払いとなります)
- Q. 発送後いつ支払いしてもらえますか?
- A. 機器到着後4営業日以内に正式見積をお送りします。正式見積が概算見積と異なればお客様の承認後、同額であればそのまま指定口座にお振込いたします。入金は翌営業日になる場合があります。
- Q. 本人確認資料は何になりますでしょうか?
- A. 個人の場合には免許証等住所の確認できるもののコピー、法人の場合には全部履歴証明書、ご担当者の名刺のコピー、ご担当者の免許証・保険証等住所の確認できるもののコピーとなります。